トヨタ自動車とホンダ、日産自動車の３社が、車載用のソフトウエア分野で連携を検討していることが１６日、関係者への取材で分かった。メーカーごとに異なる基盤部分の仕様の一部を共通化し、部品やＩＴ関連の企業と車の制御やサービスの開発を効率的に進める狙い。ＥＶの普及を背景に、国際的に競争が激化する車のデジタル化に対応する。 　経済産業省が近く開く検討会で、車メーカー側が説明する方針。 　対象となるのは、ソフト同士やプログラムがつながる「ＡＰＩ」と呼ばれる基盤部分。大手３社で共通化すれば、投資の無駄を省き、センサーなどの部品は共有が進む。ＩＴ関連のサービスも開発しやすくなるメリットがある。


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