スポーツ庁の室伏広治長官は27日の定例記者会見で、2026年愛知・名古屋アジア大会について、着実に準備を進めるよう求めた。開幕まで2年を切ったものの、選手らの宿泊計画が固まっていない上に、経費が大幅に増大する懸念が生じており「ネガティブな話が多いと、選手も『大丈夫か』と思う可能性がある。わくわくする大会にしてほしい」と述べた。  大会組織委員会は9月、アジア・オリンピック評議会(OCA)から宿泊計画の大幅な見直しを要請された。大会経費はパラ大会も含めて約1千億円としてきたが、物価や人件費の高騰で2千億円を超える可能性も浮上している。

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