スポーツ庁の室伏広治長官は２７日の定例記者会見で、２０２６年愛知・名古屋アジア大会について、着実に準備を進めるよう求めた。開幕まで２年を切ったものの、選手らの宿泊計画が固まっていない上に、経費が大幅に増大する懸念が生じており「ネガティブな話が多いと、選手も『大丈夫か』と思う可能性がある。わくわくする大会にしてほしい」と述べた。
大会組織委員会は９月、アジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）から宿泊計画の大幅な見直しを要請された。大会経費はパラ大会も含めて約１千億円としてきたが、物価や人件費の高騰で２千億円を超える可能性も浮上している。（共同通信）
鄭重声明：本文の著作権は原作者に帰属します。記事の転載は情報の伝達のみを目的としており、投資の助言を構成するものではありません。もし侵害行為があれば、すぐにご連絡ください。修正または削除いたします。ありがとうございます。
