日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）のノーベル平和賞の受賞決定を受け、在日カメルーン大使館のピエール・ゼンゲ特命全権大使が15日、長崎市の日本被団協の県組織「長崎原爆被災者協議会」（被災協）を訪れ、祝意を伝えた。
日本被団協の代表委員を務める被災協の田中重光会長（83）は「私たち被爆者は（1956年の日本被団協の結成から）68年間、国内外で被爆の実相を話し、『核兵器と人間は共存できない』と訴えてきた。待ちに待った受賞で本当に喜んでいる。世界中で運動をしている人たちと一緒にもらえた賞だ」と話した。
ゼンゲ大使は「絶対に被爆地の長崎に足を運ばなければいけないと思った。原爆から生き抜き、苦しい思いをしたのに、訴え続ける被爆者の姿に感銘を受けている。ぜひ、世界中に核兵器廃絶を促してほしい。カメルーンは協力したい」と語った。
田中会長はゼンゲ大使に原爆被害について説明しながら、平和公園などを案内した。【尾形有菜】
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