政府は8月15日午後5時ごろ、地震活動などに変化が見られないとして、南海トラフ地震の臨時情報の呼びかけを終了すると発表しました。今回を機に防災に備える意識にも変化が見られましたが、その要因や今後気をつけることなどについて、専門家に聞きました。

　名古屋市東区のホームセンター「コーナン砂田橋店」では、巨大地震注意が発表された8月8日直後から、防災グッズや水・非常食といった長期間保存できるものが相次いで売り切れました。

　1週間がたった15日も、防災関連コーナーの棚は未だに空きが目立っていました。

ホームセンターコーナン砂田橋店の担当者：
「閉店が21時なんですけど、その夜（8日）に関しては22時まで店を開いていた。今週に関しては、徐々にメーカーさんの方から商品の供給が始まったことは確認しております」

客：
「地震についてテレビなどでいろいろ報道されていましたので、耐震が必要だったものですから今日買いに来ました」

別の客：
「懐中電灯（を買いに来た）。2～3個ある。もうちょっといいのが欲しいなと思って」

　政府は15日午後5時ごろ、南海トラフ地震の臨時情報の呼びかけを終了すると発表しました。しかし、呼びかけが終了しても、巨大地震が発生する恐れが消えた訳ではありません。

　街の人に話を聞くと、「いつ起きてもいいように準備したい」「自宅から離れている時に地震が起きたらどうしようかを考えた」「スマホが使えない時にどこに集合するかを家族と話し合った」など、災害への備えについて考え直した人の声が多く聞かれました。

　災害への意識の変化について、南海トラフ地震の評価検討会の委員で、名古屋大学の山岡耕春（こうしゅん）名誉教授に話を聞きました。

　山岡教授は、水や防災グッズの品切れは起きたものの大きな混乱はなく、「国民が冷静に受け止めていた」と話しました。また、ホームセンターやスーパーなどの流通関係者が商品を揃えて臨機応変に対応したことも、混乱を招かなかった一つの要因だったと話しました。

　そして、「それぞれの家庭で防災力が上がったことで、全体としてはプラス」とした上で、今後も地震の可能性がなくなったわけではないため、家具の固定をすすめることや、避難経路の確認や確保をしておくことが引き続き重要だと話しました。

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