夫婦や事実婚といった２人が「ペアローン」と呼ばれる連帯して借り入れる住宅ローンを利用しマイホームを買うケースが増えている。都市部での新築分譲マンション価格の高騰に加え、共働き家庭の浸透が背景にある。世帯主１人で借りる場合と比べ借入総額を増やしやすく、若い世代にとって魅力的といえる。ただ借りすぎて返済に窮しかねない。どちらかが休業する事態にも備えておく必要がありそうだ。 　リクルートの調査によると、２０２３年の首都圏の新築分譲マンション契約者に占める「世帯主と配偶者のペアローン」の割合は３３・９％に上った。調査を始めた１８年以降で最も多かった。「単独契約」は６５・０％だった。ペアローンの増加傾向は東海圏や関西圏も同じだ。 　首都圏の契約者全体の購入価格と借入総額の平均は６０３３万円、５２３５万円だった。それぞれ２２年と比べ１４３万円、２７２万円増えた。ファイナンシャルプランナーの竹下さくらさんは「正社員で働く女性が増え、対等な関係で物件を所有したいという人もいる」と指摘する。


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