ノーベル平和賞に「日本原水爆被害者団体協議会」が選ばれました。
山陰の関係者からも喜びの声が上がりました。

受賞した「日本被団協」は、全国の被爆者らでつくる組織で、被爆者の立場から核兵器の廃絶を訴えてきました。
被爆2世で島根県原爆被爆者協議会の会長を務める松江市の本間恵美子さん。
2024年6月からは、日本被団協で、ブロックごとに選出される12人の代表理事のひとりに、被爆2世として初めて選ばれました。
受賞発表から一夜明けた12日朝、TSKの取材に応じました

日本被団協・本間恵美子 代表理事(島根県原爆被爆者協議会会長):
Q.受賞の一報を聞いて
最初はもう本当にびっくり。あんまりびっくりしたって言うのもなんか変ですけど。
うれしいというか、やっぱり来年80年を迎える、戦後80年、被爆80年というこの時期というのがすごくいいタイミングで、ありがたいと思いました。
今まで地道にいろんな活動をなさってきた先人とか、今お元気な方も、お亡くなりになった方々も、ずっと訴え続けていらしたことが、蓄積したのだろうなと思います。

Q.「平和賞」受賞の意義は
これは本当にすばらしいことです。
今、世界では、戦争、あるいは核兵器がっていう国もあるような中で、これを一つのステップとして、今まで以上に、絶対にそれはだめだという(ことを訴えなければ)。
本当に、原子爆弾っていうのは、そのとき亡くなった人たちだけではなくて、生き延びた方たちも心に深い傷を持っておられる。そういうことをないがしろにしてはいけない。
そういう人たちを、世界がまた作るというのは、絶対に避けなければいけないと思います。
よく考えてみれば、日本のこういう組織が、しかもこの時期に(平和賞を)いただくということは、やはり世界も何かを求めているのかなと。
戦争のない国、平和、そして核兵器の使用禁止、核兵器をなくすことを世界も求めていらっしゃる。
それに対し、日本は唯一の被爆国として応えていくべきだろうなと思います。

Q.被団協のこれからの活動は
全国各県に支部がありますが、高齢化に伴ってなくなったところもいくつかある中で、被爆した皆さんの声をまとめて、吸い上げてもらうという点で、被団協の組織はやはり大事だと思いました。
ただ、高齢化が、もう本当に待ったなしの状態です。
島根県の場合も被爆者の平均年齢が91歳を超えています。
数人の方は、今も証言活動、体験活動をしてくださっていますが、なかなか難しく、そこが活動のネックではある。
毎年60人から70人の方がお亡くなりになる中で、次は2世がどういうふうにつないでいくかが大事だと思いますが、2世となると、自分が体験していないので、それをどう表現していくのかという問題もあります。

Q.被爆2世として、今後どのように活動に取り組むか
島根県の被団協は、被爆した方が1人でも元気な限りは、きちっと組織として守っていきたい。やっぱり(被爆者にとって)よりどころだと思うので。
もうひとつは、いわゆる「証言活動」、体験を語ること。
1世の方からも、自分たちの思いをつないでくれという声があるので、それにお答えしていかなくてはいけないと思っています。

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