線状降水帯の予測は5月27日から、県単位で警戒を呼びかける新たな運用に見直されました。
これまでは「東海地方」などのように地方単位での発表でしたが、見直されて以降は「都道府県単位」の発表となりました。
線状降水帯予測を発表して実際に発生する「的中率」について気象庁は、これまでと変わらず“4分の1程度”としています。予測精度の向上により、都道府県単位になっても「的中率」は変わらないということです。
線状降水帯が発生したのに事前に予測を発表していなかった「見逃し率」は、これまでは“3回に2回”ほどと高かったが、今後は“2回に1回”程度に改善されるとしています。
岐阜大学応用気象センターの吉野純センター長は「今年の梅雨は雨が多くなる予想。線状降水帯の発生も多くなるとみられる」と話していて、線状降水帯が発生しなかった場合でも大雨になるケースも多いため、重要な情報です。
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