病気の状態などを調べるＣＴやＭＲＩといった画像診断装置で、人工知能（ＡＩ）を活用する動きが広がっている。診断の精度は年々向上しており、医師のサポートや患者の負荷軽減にも貢献している。医師や看護師に残業時間規制が導入され、医療現場は「２０２４年問題」に直面。医療機器メーカーは一層、ＡＩで作業を効率化できる技術の開発を強化している。
画像を見やすく
横浜市西区のパシフィコ横浜で１２日、最新の医療画像機器などを公開する「国際医用画像総合展」が開幕した。国内外の約１３０社が出展し、多くの医療関係者が来場した。
キヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市）は最新のＸ線血管撮影装置を展示した。この装置は心筋梗塞や脳動脈瘤（りゅう）の患者の血管内にカテーテルと呼ばれる細い管を挿入し、造影剤を注入しながら、Ｘ線を照射して内部の様子をチェックする際に使われる。
これまでは画像のざらつきのように見えるノイズが発生し、冠動脈が見えにくくなることもあった。ＡＩに学習させることで、リアルタイムで画像を処理できるようにした。
この技術で診断の確度が高まり、治療の効率化も進んだ。滝口登志夫社長は「（現場は）働き方改革で時間がない。効率良く答えを出さないといけないものに応えたい」と話す。
体の動き再構成
富士フイルムヘルスケア（東京都港区）も、患者の負荷を軽減する最新のＭＲＩを展示した。ＭＲＩ検査は閉塞的な空間で長時間、同じ体勢を維持する必要がある。患者が痛みやせきなどで動くと、再撮影せざるを得なくなる。
そこで２つのＡＩカメラで患者の体の動きを詳細に検知する機能を開発。患者が動いても、その時のデータをＡＩが自動で取り外して画像を再構成し、また撮影をしなくても済むようにした。「再撮影の時間が減り、放射線技師は計画通りに作業を進められる」（担当者）。
協業で実装加速
一方、東大発のベンチャーで、診断支援ＡＩを手がけるエルピクセル（東京都千代田区）は社会実装を加速させるため、他社との協業に力を入れている。９日にはオリンパスと内視鏡を使った胆のう摘出手術向けのＡＩシステムの共同開発に合意した。展示会でも積極的に他社に協業を呼びかけていた。（黄金崎元）
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