▼2025年の崖　2025年以降に、IT（情報技術）エンジニアの不足やシステム老朽化などによる損失拡大が懸念される問題のこと。経済産業省は最大で年12兆円の経済損失が生じると試算し、「崖」と称して警鐘を鳴らした。大手企業が持つ基幹システムの更新時期が重なるほか、エンジニアの人手不足が強まることが背景にある。

更新作業が大がかりになるシステムの代表例が「メインフレーム」と呼ぶ大型コンピューターだ。システムは業務の根幹を担うことが多く必然的に作業量がかさむほか、メインフレーム用のシステム開発で通常使用するプログラミング言語「COBOL（コボル）」の技術者が不足しているといった課題を抱える。

電子情報技術産業協会（JEITA）によると22年度の国内のメインフレーム出荷台数は141台だった。13年度の4割の水準だが、大企業などで需要は根強い。19年度から毎年、百数十台規模が続くなど一定の規模を維持している。IT各社の中にはメインフレームからクラウドへの移行に商機を見いだす動きもある。

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